がん認定薬剤師とは？役割・認定要件・申請までの流れを詳しく解説

がん領域の主な認定薬剤師制度

がん領域の認定薬剤師制度は2種類あります。いずれも抗がん薬の適正使用や副作用対策、患者への継続的な支援に専門的な知識と経験を活かします。

日病薬のがん薬物療法認定薬剤師

がん薬物療法認定薬剤師は、日本病院薬剤師会が認定する制度です。病院や診療所で、患者の状態と治療計画に応じたがん薬物療法を支えます。

実務では、患者の状態と治療計画を照らし合わせて、抗がん薬の投与量や投与間隔、副作用対策を確認します。患者や家族への治療説明に加え、医師や看護師などへ薬学的な情報を提供し、安全で有効ながん薬物療法を支える役割も担います。^※1

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JASPOの外来がん治療認定薬剤師

外来がん治療認定薬剤師は、日本臨床腫瘍薬学会が認定する制度で、英語名の頭文字からAPACCとも呼ばれます。外来がん治療を安全に行うための知識・技能を備え、地域がん医療で患者と家族を支える薬剤師の養成を目的としています。^※2

外来治療では、患者が自宅で過ごす時間が長いため、副作用や服薬状況を継続して把握する視点が欠かせません。APACCには、セルフケアの支援や、病院薬剤師と薬局薬剤師の間で患者情報を共有する役割が想定されています。

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※1 出典：日本病院薬剤師会「認定・専門薬剤師 クローズアップ」（2026年8月13日閲覧）
※2 出典：日本臨床腫瘍薬学会「APACC制度について」（2026年8月13日閲覧）

がん薬物療法認定薬剤師の認定取得・更新要件

がん薬物療法認定薬剤師の認定を受けるには、認定試験への合格に加え、勤務・従事歴、研修、講習、症例などの申請資格をすべて満たす必要があります。認定試験に合格してから認定申請へ進む順序を押さえておきましょう。

申請前に満たす必要がある認定要件

日本病院薬剤師会の現行申請資格では、次の条件をすべて満たす必要があります。^※1

実務経験・勤務歴と前提認定の要件

薬剤師としての実務経験は3年以上必要です。申請時には病院または診療所へ勤務し、がん薬物療法に3年以上従事していることに加え、申請時に引き続いて1年以上従事していなければなりません。実務経験とがん薬物療法への従事歴は同じ条件ではないため、在職証明を依頼する前に期間を分けて確認します。

会員要件では、日病薬または所定団体の会員であることと、指定された学会のいずれかに所属していることの両方が必要です。前提認定は日病薬病院薬学認定薬剤師が基本ですが、日本医療薬学会の専門薬剤師であれば条件を満たします。

医学・薬学系大学院の4年制博士課程修了者は、社会人大学院を除き、個別審査によって実務経験年数とがん薬物療法従事年数へ2年を算入できる場合があります。がんに関する博士論文と大学院修了証明書の写しが必要になるため、該当者は通常の年数要件だけで判断しないことが大切です。^※1

実技研修・講習・症例実績の要件

実技研修は、日病薬が認定する研修施設で所定の研修を履修する方法と、認定研修施設で3年以上がん薬物療法に従事する方法があります。現在の勤務先が認定研修施設に該当するか、研修を受ける必要があるかによって準備期間が大きく変わります。

講習は40時間・20単位以上で、40時間のうち日病薬主催のがん専門薬剤師に関する講習12時間・6単位以上が必要です。症例は、複数のがん種を含む薬剤管理指導50症例以上を揃える必要があります。

受講証明と症例記録を申請時にまとめて探すのではなく、対象性を確認しながら保存すると不足に気づきやすくなります。

認定試験から認定取得までの流れ

1. 認定試験へ申し込む
   当年度または翌年度の認定申請時までに、すべての申請資格を満たせる人が対象です。申込みはWebで行います。^※2
2. 認定試験を受験する
   試験方法や日程は年度案内で確認します。合格者は当年度または翌年度に認定申請できます。
3. 合格後に認定申請を行う
   2026年度はオンライン申請後、マイページで審査料の支払いと症例要約の登録を行い、申請書類を郵送する流れです。^※3
4. 審査結果を受けて認定手続きを行う
   認定審査委員会の審査と理事会の承認後に結果が通知されます。合格者は認定料の支払いなどを行います。

2026年度の認定申請は、マイページ上の手続きと郵送で締切日が異なります。年度が変われば日程や様式も変わり得るため、過年度の保存書類だけで進めず、申請年度の案内から様式を取得しましょう。

認定取得後の更新要件と申請手順

がん薬物療法認定薬剤師の認定期間は5年間です。更新しない場合は、認定期間終了後にその名称を使用できません。^※4

2026年度までの更新申請では、講習単位について従前の更新条件を使える経過措置があります^※4。どちらの条件で申請するかによって確認する資料が変わるため、更新条件をよく確認しましょう。

1. 申請様式をダウンロードし、オンライン申請フォームへ登録する
2. マイページで更新審査料を支払い、症例要約を登録する
3. マイページから必要様式を出力し、添付資料とともに郵送する
4. 審査・理事会承認後の結果通知を受け、更新認定の手続きを行う

がん薬物療法認定薬剤師の現行の更新には試験がありません^※5。申請書類と更新条件に基づいて審査されるため、講習・症例・学術実績を証明する資料を揃える必要があります。

※1 出典：日本病院薬剤師会「がん薬物療法認定薬剤師認定申請資格」（2026年8月13日閲覧）
※2 出典：日本病院薬剤師会「令和8年度 がん薬物療法認定薬剤師認定試験について」（2026年8月13日閲覧）
※3 出典：日本病院薬剤師会「令和8年度がん薬物療法認定薬剤師の認定申請の受付について」（2026年8月13日閲覧）
※4 出典：日本病院薬剤師会「がん薬物療法認定薬剤師認定の更新条件」（2026年8月13日閲覧）
※5 出典：日本病院薬剤師会「令和8年度がん薬物療法認定薬剤師の更新申請の受付について」（2026年8月13日閲覧）

外来がん治療認定薬剤師の認定取得・更新要件

外来がん治療認定薬剤師（APACC）は、勤務先を病院・診療所に限定する要件ではありません。一方で、所定の認定、がん領域の講習・研修、50症例と外来介入10事例が必要です。

申請後は筆記試験と事例審査を受け、両方の合格者が面接試験へ進みます。^※1

申請前に満たす必要がある認定要件

2026年度の新規申請では、次の条件をすべて満たす必要があります。^※1

実務経験・会員資格・前提認定の要件

APACCでは、薬剤師免許と実務経験3年以上に加え、JASPOの正会員で申請時点に会費の未納がないこと、所属施設長の同意が必要です。病院勤務だけに限定された認定制度ではありません。

前提となる認定は、CPCが認証する生涯研修認定制度のうち認証番号にGまたはEが付く認定薬剤師、または日本医療薬学会の専門薬剤師などです。

前提認定を受けていることと、がん領域の講習・研修60単位を履修することは別の要件です。日常の生涯学習単位と、APACC申請用のがん領域単位を同じ単位として合算しないようにご注意ください。

講習単位・症例・介入事例の要件

がん領域の講習・研修は60単位以上が必要です。対象となる講習会と単位数はJASPOの定めに従うため、参加証に単位数があるだけで対象と判断せず、申請年度の対象講習会を照合します。

症例要件は、申請者自身が携わったがん患者への薬剤管理指導50症例以上です。その50症例から10事例を選び、所定様式で要約を提出します。

申請時に10例を選べるよう、患者背景、治療経過、介入目的、提案内容、その後の経過、他職種との情報共有を症例ごとに残しておくと整理しやすくなります。

申請から認定取得までの審査と流れ

1. Webと郵送で申請する
   2026年度はWebで申請者情報と外来介入10事例を登録し、薬剤師免許証、取得している認定薬剤師の認定証、実務証明、施設長の同意書、単位証明などを郵送します。また申請期間内に審査・試験料の支払いが必要です。
2. 筆記試験と事例審査を受ける
   書類に不備がない申請者が筆記試験へ進みます。提出した10事例は並行して審査され、両方の合格が面接試験の条件です。
3. 面接試験を受ける
   面接では提出した10事例から選ばれた事例について、患者の病態、介入目的、その後の状況、情報共有などが確認されます。
4. 合格後に登録手続きを行う
   認定試験全体の合格後、案内に沿って登録料を支払い、認定登録へ進みます。

認定規則上、APACCの認定試験は筆記試験、提出事例の書類審査、面接試験で構成されます。筆記試験と事例審査の両方に合格した人だけが面接試験を受けられます^※2。試験対策と同時に、第三者が読んでも介入の根拠と結果が分かる症例要約を準備する必要があります。

認定取得後の更新要件と申請手順

APACCの認定期間は3年間です。更新では新規申請時のような50症例・10事例の提出ではなく、継続的な学習とIBT更新試験（Web上での専門知識を問う試験）が中心です。^※2

1. 案内されたマイページで更新試験へ申し込み、更新審査料を支払う
2. 指定期間内にインターネット更新試験のIBTを受験する
3. 会員マイページへ反映された更新単位を確認する
4. 審査結果の通知を確認する

2026年度のIBTは50問を90分で解答し、指定期間内で3回まで受験できます^※3。新規認定と更新では求められる実績が違うため、認定直後から更新用の単位、学術大会、指定講習を分けて記録しましょう。

※1 出典：日本臨床腫瘍薬学会「2026年度 APACC新規申請・試験」（2026年8月13日閲覧）
※2 出典：日本臨床腫瘍薬学会「外来がん治療認定薬剤師認定規則」（2026年8月13日閲覧）
※3 出典：日本臨床腫瘍薬学会「2026年度 APACC・BPACC更新申請」（2026年8月13日閲覧）

がん領域の認定申請に向けた準備の優先順位

申請要件は、申請年度に整えられる書類と、充足までに年単位の時間がかかる条件に分かれます。

申請直前に補えない条件から確認し、症例・単位・証明資料は日常業務と並行して蓄積すると、途中で勤務環境や研修歴の不足に気づく事態を避けやすくなります。

申請直前に補えない要件から確認する

最初に、前提認定、実務経験、勤務・従事歴、研修施設との関係を確認します。日病薬の認定では病院・診療所での勤務とがん薬物療法への従事歴、認定研修施設での実技研修または所定の従事歴が必要です。

APACCでも、実務経験3年以上と前提認定が求められます。

この表は、要件の数を数えるためではなく、申請までの所要期間を見積もるために使います。たとえば、日病薬の実技研修経路を満たせない場合、講習単位と症例がそろっていても申請には進めません。先に勤務・研修環境を確認すると、異動や研修の相談が必要か判断できます。

研修・症例と証明資料を並行して管理する

講習や症例は、数だけでなく、申請対象であることを証明できる状態で残す必要があります。受講後や介入後に記録する項目を決めておくと、申請時に対象期間・区分・証明書を照合しやすくなります。

CPC認証の生涯研修認定制度に関する単位、日病薬が認めるがん領域の講習、JASPOが認定するがん領域の講習・研修は、制度上の役割が異なります。「どの制度の、どの要件に使う実績か」を管理しましょう。

申請年度に変わる項目を募集要項で確認する

認定制度の基本要件を満たしていても、申請期間、対象となる実績の期間、提出様式、試験方法、審査料などは年度によって変わることがあります。前年の募集要項は長期準備の参考にとどめ、申請年度には次の順で確認します。

1. 現行の認定規則・申請資格で恒常的な要件を確認する
2. 当年度の募集要項で申請期間、試験日、対象期間、審査料を確認する
3. 当年度の様式と記載要項をダウンロードする
4. Web登録、支払い、郵送の締切を別々に予定へ登録する
5. 証明書の依頼先と発行所要日数を確認する

がん領域の認定を目指す準備では、単位や症例をそろえるだけでなく、がんの病態、抗がん薬、支持療法、副作用への対応を継続して学ぶ必要があります。日常業務で生じた疑問を学習テーマとして記録すると、次に確認する内容を選びやすくなります。

ためとこでは、疾患と薬に関するコンテンツを短時間から学べます。がん領域の指定講習は各認定団体の要件に沿って管理しながら、日々の知識を補う学習機会としてぜひご活用ください。

がん領域の認定薬剤師に関するよくある質問

勤務先による申請可否と、がん専門薬剤師との資格区分について、判断に迷いやすい点を回答します。

薬局薬剤師でもがん領域の認定を目指せますか

外来がん治療認定薬剤師は薬局薬剤師も目指せます。申請資格は勤務先を病院・診療所に限定していませんが、実務経験3年以上、JASPO正会員、前提認定、がん領域の60単位、50症例と外来介入10事例、所属施設長の同意が必要です。

一方、がん薬物療法認定薬剤師は、申請時に病院または診療所へ勤務し、がん薬物療法への所定の従事歴を満たす必要があります^※1。

がん専門薬剤師とは何が違いますか

がん専門薬剤師は、2つの認定薬剤師制度とは別の専門資格です。日本医療薬学会が認定し、がん薬物療法に関する高度な知識・技術と臨床経験を備え、他の医療従事者と協働して薬物療法や研究活動を実践できる薬剤師を対象としています。^※2

認定薬剤師と専門薬剤師は、認定団体、制度目的、申請要件が異なります。名称の違いだけで進路を決めず、担いたい業務と現在の経験を照らして制度を選びます。資格区分を整理したい場合は、認定薬剤師と専門薬剤師の違いを解説した記事もぜひご覧ください。

※1 出典：日本臨床腫瘍薬学会「2026年度 APACC新規申請・試験」、日本病院薬剤師会「がん薬物療法認定薬剤師認定申請資格」（2026年8月13日閲覧）
※2 出典：日本医療薬学会「がん専門薬剤師制度」（2026年8月13日閲覧）

がん領域の認定薬剤師を目指すために

がん領域では、がん薬物療法認定薬剤師と外来がん治療認定薬剤師で、対象となる勤務環境、前提認定、研修・症例、認定までの手続き、更新条件が異なります。まず目指す制度を決め、申請直前に補えない勤務・従事歴や研修環境から確認しましょう。

そのうえで、講習単位、症例、証明資料を制度別に記録し、申請年度に最新の募集要項と様式を確認します。現在満たしている条件と次の行動を分けることが、無理のない準備につながります。